学会関係者

役員(五十音順)

理事長  竹林洋一 (静岡大学)

東北大学大学院博士課程修了。工学博士。東芝入社。MITメディアラボ滞在中に人工知能研究の巨人・ミンスキー博士の知遇を得る。東芝研究開発センター技監などを経て、静岡大学教授。これまで音響信号処理、人工知能、音声対話システム、ナレッジマネジメント、医療情報システムの研究実用化に従事。情報処理学会ヒューマンインタフェース研究会主査、情報処理学会高齢社会デザイン研究会主査、人工知能学会理事、情報処理学会理事などを歴任、情報処理学会フェローなど受賞。デジタルセンセーション株式会社取締役会長(2004年〜2017年)、株式会社エクサウィザーズ取締役フェロー(2017年6月から2019年6月)。静岡大学創造科学技術大学院特任教授(2016年4月〜2021年3月)。現在、創造する心株式会社代表取締役、静岡大学名誉教授。

副理事長 上野秀樹 (千葉大学医学部附属病院)

東京大学医学部卒業。東大附属病院精神神経科にて初期研修後、東京都立松沢病院にて認知症精神科専門病棟を担当して以来、認知症医療に従事。2009年から海上寮療養所で訪問医療(往診)に取り組み、診察した700人以上の中で、実際に入院が必要だったのはごく少数ということが判明。近著「認知症医療の限界、ケアの可能性」で日本医学ジャーナリスト協会賞大賞受賞。認知症の見立て能力を育成する協調学習方式を開発し、全国で勉強会を開催。千葉大学医学部附属病院地域医療連携部 特任准教授。

副理事長 橋田浩一 (東京大学)

東京大学理学部情報科学科卒業。1986年同大学院理学系研究科博士課程修了。理学博士。1986年電子技術総合研究所入所。1988年から1992年まで(財)新世代コンピュータ技術開発機構に出向。2001年から産業技術総合研究所、サイバーアシスト研究センター長・情報技術研究部門長などを歴任、2013年より東京大学大学院情報理工学系研究科ソーシャルICT研究センター教授。専門は自然言語処理、人工知能、認知科学。サービス科学・工学の一般化としてのソーシャルeサイエンスや知の社会的共創に興味を持つ。

理事   青野桂子(青野桂子事務所代表/介護教育コンサルタント)

日本福祉大学経営学部医療福祉マネジメント学科卒業。社会福祉士・介護福祉士・介護支援専門員・認知症ケア1級・きらめき認知症四つ星トレーナー。バスガイドから転身し社会福祉法人にて介護職員・ケアマネジャーとして従事。現在は豊富な介護の経験を活かし年間250回以上の講義、講演、研修を実施。介護福祉士養成校にて介護教員も務める。全国の事業所にてOJT研修を実施・指導する。今までに携わった介護職員は2万人を超える。外国人介護士の育成・指導にも力を注ぎ、現在12ヵ国の実習生・留学生に介護教育を行う。ニンテンドーDSソフト「介護ナビDS」監修。

理事   内田直樹 (医療法人すずらん会たろうクリニック 院長 )

2003年琉球大学医学部卒業。福岡大学医学部精神医学教室入局後、外来医長、医局長、講師を経て2005年より現職。在宅医療に携わる精神科医が少ない中で、精神科医が在宅医療に携わる重要性について情報発信を行っている。また、福岡市を認知症フレンドリーなまちとすることを目指して様々なステークホルダーとの協働を進めている。日本在宅医療連合学会評議員、福岡県在宅医療医会理事、認知症の人と家族の会福岡県支部顧問。

理事   小川敬之(京都橘大学)

2016年宮崎大学大学院(内科学講座 循環体液制御学分野)卒業(医学博士)。認知症専門作業療法士、介護支援専門員、京都橘大学 健康科学部作業療法学科 学科長、2020年NPO法人地域共生開発機構ともつく副理事長。認知症の人に対する作業療法(リハビリテーション)の模索を30年以上にわたって行っています。未だ出口は見えませんが、そのもがきのなかで新しい発見や出会いがあることに救われ、喜びを感じています。障害を持っても自分の持てる力を発揮できる環境(人的・物理的)の構築に力を注いでいます。「認知症であっても稼げる街づくり!」「できないことは手伝って、できることは奪わない!」をモットーに研究・活動をしています。

理事    坂口和也(社会福祉法人ときわ会 理事長)

1978年宮崎県小林市生まれ。立命館大学経済学部国際経済協力コース、京都建築専門学校建築科2部卒。大学時の芸術論講義でイタリアを訪問した際に、日本とイタリアの高齢者の暮らしの違いに興味を持つ。竹中工務店勤務を経て、2007年に家業である坂口建設にUターン。社会福祉法人ときわ会に理事兼務を経て2012年に移籍。介護・保育・療育ごちゃまぜの多世代が共生する福祉の場づくりに注力。2021年1月より理事長就任。全国老人福祉施設協議会評議員、宮崎県老人サービス協議会理事、全国介護事業者連盟宮崎支部幹事、地域医療を考える会事務局長、小林市社会福祉法人連絡会副会長、宮崎日伊協会青年部長。

理事   桐山伸也 (静岡大学)

東京大学大学院工学系研究科情報工学専攻博士課程修了。博士(工学)。2002年静岡大学情報学部助手、2021年より教授。静岡大学ケア情報学研究所所長。人間のように多様で柔軟な問題解決ができる気の利いた情報システムの開発を目指し、自然知能の観察に基づく人工知能研究に従事。子どもの行動観察に基づく人間の常識的思考(コモンセンス)の発達モデル構築、高齢者の多様な個性に適応した住空間デザイン、認知症ケア高度化/ヘルスケア支援のためのマルチモーダルセンシング基盤の開発が主要研究テーマ。人工知能学会「コモンセンスと感情研究会」主査。日本子ども学会理事。

理事   沢井佳子 (チャイルド・ラボ 所長)

認知発達支援と視聴覚教育メディア設計を専門とする。専攻は発達心理学。お茶の水女子大学大学院人文科学研究科修士課程修了。同大学院人間文化研究科博士課程単位取得退学。幼児教育番組『ひらけ! ポンキッキ』(フジテレビ)の心理学スタッフ、文教大学人間科学部講師、お茶の水女子大学大学院 人間文化創成科学研究科 研究員、静岡大学情報学部 客員教授を歴任。日本子ども学会常任理事、日本こども成育協会理事、人工知能学会「コモンセンス知識と情動研究会」幹事。幼児教育シリーズ『こどもちゃれんじ』(ベネッセコーポレーション)の「考える力」プログラム監修、幼児教育番組『しまじろうのわお!』(テレビ東京系列/2016年国際エミー賞子ども番組部門ノミネート、2019年アジアテレビ賞受賞)の監修など、多様な視聴覚メディアを用いた子ども向け教材・教育玩具の開発やテレビ番組の制作におけるコンテンツ開発に携わっている。

 

理事   中山健夫(京都大学 教授)

東京医科歯科大学医学部卒業後、東京厚生年金病院(現在東京新宿メディカルセンター)や国立がんセンター研究所がん情報研究部 室長などを経て現在は京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻 教授を務める。健康情報学を専門とし、公益財団法人日本医療機能評価機構Minds(マインズ)やEBM・診療ガイドラインに関する厚生労働科学研究にも携わっており、日本の医療情報の分野において大きく貢献している。

理事   福井大輔(株式会社未来企画 代表取締役)

早稲田大学スポーツ科学部スポーツ医科学科卒。総合商社勤務(金属部門)を経て、2013年10月株式会社未来企画 代表取締役に就任。小規模多機能型居宅介護事業の運営からスタートし、2018年7月にアンダンチを開設。また2017年に仙台の若手福祉事業経営者10名ほどで、特定非営利活動法人まちあすを創設し、地域づくり事業や福祉系研修事業も行なっている。特定非営利活動法人まちあす代表理事、公益財団法人地域創造基金さなぶり理事。特定非営利活動法人せんだい・みやぎNPOセンター理事。特定非営利活動法人アマニ・ヤ・アフリカ理事。社会福祉法人ライフの学校 評議員。仙台市認知症対策推進会議 委員。

理事   松浦博 (前静岡県立大学教授)

早稲田大学大学院理工学研究科博士前期課程修了。博士(工学)。東芝入社。2003年~2005年文部科学省 科学技術振興調整費プログラムオフィサー(兼務)。情報処理学会 平成17年度論文賞受賞。2007年~2021年 静岡県立大学 経営情報学部 教授(経営情報学研究科教授兼務)。2013年~2017年静岡県立大学経営情報学部 学部長。2018年度~2021年度 情報処理学会高齢社会デザイン研究会主査。音声認識、音声合成、ヒューマンインタフェースの研究を通して、障碍者、高齢化問題にも関係。現在は、加齢に伴う発話の評価法について研究。静岡県立大学 経営情報学部 客員教授。静岡大学ケア情報研究所 客員教授。みんなの認知症情報学会 事務局長。

理事   美濃導彦 (理化学研究所、前京都大学教授)

京都大学工学部情報工学科卒業。同大大学院博士課程修了。工学博士。京都大学工学部助手、京都大学工学部附属高度情報開発実験施設助教授、同大学総合情報メディアセンター教授を経て、2002年より京都大学学術情報メディアセンター教授。2006年より同センター長、2008年より京都大学総長室副室長を兼任。2010年より京都大学副理事。C.I.O.、情報環境機構長を兼任。画像処理、人工知能、知的コミュニケーション関係の研究に従事。2018年より理化学研究所 理事。2022年より理化学研究所 情報統合本部 本部長。IEEE、ACM、情報処理学会、電子情報通信学会、画像電子学会、日本ロボット学会、日本バーチャルリアリティ学会各会員。電子情報通信学会、日本バーチャルリアリティ学会フェロー。

 

監事   岡田太造 (兵庫県立大学大学院客員教授、元厚生労働省社会・援護局長)

1980年一橋大学経済学部卒業、厚生省入省。厚生労働省社会・援護局保護課長、年金局総務課長、内閣府共生社会政策担当審議官、厚生労働省障害保健福祉部長、社会・援護局長、2014年退官。厚生労働省では、生活保護や生活困窮者の支援、障害者の支援についての制度立案、運営等に従事。退官後は、NPO法人すまい・まちづくり支援機構寄りそい支援検定研修制度検討委員会委員長、一般社団法人パーソナルサポートセンター顧問、一般社団法人居住支援全国ネットワーク理事などとして、精神障害等様々生活課題を抱えて生活に困窮している方々の支援に取り組んでいる。

顧問    野口慶太 (司法書士)